DaVinci Resolve 21.1が更新 ClaudeとChatGPTに映像編集を指示できる
Blackmagic DesignがDaVinci Resolveの最新版「21.1」を発表した。いちばんの目玉はAIアシスタントとの連携だ。ClaudeやClaude CodeとChatGPT Codexに対応するMCPサーバーをネイティブで内蔵した。AIに日常のことばで映像編集を指示できる。
MCPはAIが外部のソフトウェアと情報をやりとりするための接続規格だ。DaVinci Resolve側にこの仕組みが入ったことでAIからプロジェクトの解析やメディア整理を頼める。設定変更やバッチレンダリングも対象になる。

- 4月DaVinci Resolve 21を発表しフォトページを新設
AIに「ハイライトを作って」と言うだけ 3つの作業が自動になった
AIに任せられる作業は大きく3つだ。1つ目は長時間の映像から見どころだけを抜き出すハイライト編集の作成。2つ目は不要なクリップの削除やファイルの整理。3つ目は完成した映像を納品用ファイルとしてまとめて書き出すバッチレンダリングになる。
反復的な作業をAIに回すことで映像の構成や演出に時間を使える。Blackmagic DesignのペティCEOも「クリエイティブな意思決定に集中できるようになります」とコメントした。
メディアページも強化された。リストビューのテキスト欄やチェックボックスを直接編集でき、サブビンを含む検索や完全一致検索も追加されている。アーカイブでは実際に使ったメディアだけを保存するオプションも入った。

AI以外も100種の新機能 マルチカム25アングルとFusion強化
マルチカム編集は最大25アングルの切り替えに対応した。キーボードショートカットでの操作が追加され、最大32トラックのソース選択にもショートカットを割り当てられる。
ビジュアルエフェクトのFusionには25種以上のKrokodoveツールが加わった。頂点を接続する「Connect 3D」や画像の明暗で平面に起伏を付ける「Heightfield Create 3D」が使える。3Dディープレンダリングはハードウェアアクセラレーションで最大8倍速くなった。
カラーページではDolby VisionやHDR10+、HDR Vivid向けのトリムを個別に調整できる。フォトページは富士フイルムのGFX・XシリーズやLeica SL、Sony Alpha 7R VIなどの接続に新たに対応した。
DaVinci Resolveは0円だがAI側の契約は別に必要だ
DaVinci Resolve 21.1は公式サイトから無料でダウンロードできる。有料版のStudio 21.1にも同じアップデートが提供される。AppleシリコンのMacではHEIC画像のハードウェアデコードにも対応した。
注意したいのはAI側の契約だ。MCP経由でClaude CodeやChatGPT Codexを使うにはそれぞれの契約が別途いる。まずは手持ちの契約でMCP接続を試し、どの作業をどこまで自動化できるか確かめるのが現実的だ。
- MCP
- AIが外部のソフトウェアと情報をやりとりするための接続規格。対応するアプリ同士をつなぐ共通の入り口になる。
AI連携がニュースに見えるが本質はMCPサーバーの内蔵にある。特定のAIに縛られずMCP対応するサービスなら何でもつながる設計だ。社内で映像を内製しているチームは、誰がどのAIを契約するかを先に決めないと使い始める段階で止まる。無料版でもAI連携が使えるので試す敷居は低いが、業務で回すにはAI側の出力品質と応答速度を見極める必要がある。映像編集ソフトのAI対応はこれから広がるとみている。
- DaVinci Resolve 21.1のAI連携はどのAIに対応しているか
- ClaudeとClaude Code、ChatGPT Codexに対応している。DaVinci Resolve側にMCPサーバーが内蔵されており、MCP対応のAIアシスタントと接続する仕組みだ。映像の解析やメディア整理、設定変更やバッチレンダリングをAIに指示できる。今後MCP対応する他のAIともつながる可能性がある。
- DaVinci Resolve 21.1は無料で使えるか
- DaVinci Resolve 21.1はBlackmagic Designの公式サイトから無料でダウンロードできる。有料版のStudio 21.1にも同じアップデートが提供される。ただしAI連携を使うにはClaude CodeやChatGPT Codexなど外部AIサービスの契約が別途必要になる。DaVinci Resolve自体は0円だがAI側は別料金だ。
この記事の出典
補助資料
- [1]GIGAZINEこの記事の元にした報道
出典の最終確認日:2026年9月9日
