ChatGPT WorkにDB分析の「Data agent」が来た 7種と直結する
OpenAIが2026年9月10日にChatGPT Workの新機能「Data agent」を発表しました。ChatGPT Workは企業向けのAIサービスで、社内のメールやドライブと連携して業務を進められます。Data agentはそのプラグインとして提供されます。
接続できるデータソースはAmazon Redshift、Datadog、Google BigQuery、ClickHouse、Databricks、MongoDB、Snowflakeの7種です。GoogleドライブやSharePointに保存したファイルやドキュメントも直接取り込めます。
導入するかどうかは管理者が決めます。プラグインの有効化と接続先の選択は管理者の権限で、想定外のデータにAIが触れることを防ぐ設計です。
SQLもBIも要らない チャットでダッシュボードまで作れる
Data agentはSQLやBIツールの操作を知らなくてもデータ分析ができます。チャットで質問するだけでDBからデータを引いて答えを返します。
社内で使っているビジネス用語やメトリック定義、カスタム計算式も自動で読み込みます。読み込み先はdbt、Snowflake Horizon、Databricks Genie Ontologyなどです。自社独自の指標をそのまま理解するため、用語の説明を毎回入れる必要がありません。
分析結果はOmni、Oracle BI、Power BI、Sigma、Tableau、ThoughtSpotの6種のBIツールでダッシュボードにできます。作ったダッシュボードはSlackやメールで共有でき、次に取るべき手順や関わるべき人物まで提案します。承認した作業はつないだツールを通じて自動で実行されます。

OpenAI社内の3分の2が利用 NTTデータも導入した
OpenAI自身がすでに社内でData agentを広く使っています。製品チームのほぼ全員に加え、マーケティングや営業、カスタマーサクセスなど他部門でも3分の2以上の従業員が利用中です。
OpenAIはダッシュボードの活用事例として「製品の導入状況を追跡」「自社の業績を表示」「開発開始から顧客の反応までの流れを可視化」の3つを挙げています。
日本ではNTTデータがアルファプログラムに参加しています。「営業部門やコーポレート部門の多くの非エンジニアが、平易な言葉を使って独自のダッシュボードを作成・更新できるようになりました」と説明しています。
社内DBをAIにつなぐなら データの線引きを先に決める
社内DBをAIに直結させる以上、どの部署にどこまでのデータを見せるかを先に決めておく必要があります。管理者がプラグインの有効化と接続先を選ぶ設計になっているのはそのためです。
まず試すなら、テスト用のデータソースに絞って始めるのが現実的です。分析結果が正確かどうかを確かめてから範囲を広げるほうが手戻りは減ります。データアクセスの範囲と共有先の方針を紙1枚にまとめておけば、全社展開のときに迷わずに済みます。
- BIツール
- データを集めて表やグラフにまとめ、業績や傾向を見えるようにするソフト。Power BIやTableauが代表的で、操作にはふつう専門の知識が要る。
AI導入の現場で見ている限り、多くの会社でデータ分析のボトルネックは「SQLを書ける人がいない」「BIツールを使える人が少ない」だった。Data agentはその壁を飛ばして、チャットだけでDBを分析できるようにした。ただし社内DBに直結する以上、どの部署にどこまでのデータを見せるかのルール作りが先になる。管理者がプラグインの有効化を握る設計はそのためで、導入前にデータアクセスの方針を1枚にまとめておきたい。
- Data agentはどのデータベースに対応しているか
- Amazon Redshift、Datadog、Google BigQuery、ClickHouse、Databricks、MongoDB、Snowflakeの7種に対応しています。データベースに加えてGoogleドライブやSharePointのファイルも取り込めます。ダッシュボード作成先としてはOmni、Oracle BI、Power BI、Sigma、Tableau、ThoughtSpotの6種のBIツールに対応しています。
- Data agentを使うには何が必要か
- ChatGPT Work(企業向けプラン)の契約が必要です。Data agentはChatGPT Workのプラグインとして提供されており、管理者がプラグインの有効化とデータソースの接続を設定します。日本ではNTTデータがアルファプログラムに参加しており、企業単位での導入が前提になっています。
この記事の出典
補助資料
- [1]GIGAZINEこの記事の元にした報道
出典の最終確認日:2026年9月11日
