ChatGPT有料プランに追加料金なしで順次展開中
GPT-6 AstraはPlus・Pro・Business・Enterpriseの各プランに含まれ、利用枠の100%をAstraに充てることもできる。Astra専用の上限はない。利用枠を超えて使いたい場合はクレジットを追加購入できる。
Pro・Business・EnterpriseのユーザーはAstraの上位版「GPT-6 Astra Pro」も使える。ただしEnterpriseプランでは初期状態でAstraが無効になっている。管理者がワークスペースで有効にしないと使えない。9月3日に一部の組織向けに提供が始まった。
- 9/3GPT-6 Astraを一部組織向けに提供開始
- 9/4毎日1回のリセット権の配布が始まった
Astraが届くまでは毎日1回リセット権が貯まっていく
まずProプランから届き始め、数日かけてPlusなど他のプランにも広がる。まだAstraにアクセスできない有料ユーザーへの対応として、OpenAIのティボ・ソティオ氏が9月4日のXへの投稿で「使えない日1日につきリセット権を1回分配る」と発表した。
リセット権は繰り越しができる。利用枠を使い切ったあとでも好きなタイミングで枠を回復できる仕組みだ。最初の1回は投稿から約3時間後に付与された。8月にはCodexのアクティブユーザーが2,000万人に達した記念として全有料ユーザーに1回分が配られた実績がある。今回はそれを日単位で続ける形になる。ソティオ氏はできるだけ早くAstraを届けるためチームが全力で動いていると説明した。
いまアカウントを持っていない人でもこれから有料プランに入ればリセット権を受け取れるとソティオ氏は述べている。
PC操作が47%速くなった フォーム入力から資料作成まで
GPT-6 AstraはPC操作の能力が大きく伸びた。ブラウザやアプリを自分で動かし、ウェブフォームの入力・CRMの顧客情報更新・カレンダー整理・ウェブ調査・ソフトのインストールと動作確認までこなす。実務的な業務を測る「Agents’ Last Exam」でも59.3%を記録し、Claude Opus 5の55.5%を上回った。
PC操作のベンチマーク「OSWorld 2.0」のスコアは72.6%で、前モデルGPT-5.6 Solの65.7%を上回った。1タスクあたりの時間は約75分から約40分に短くなっている。資料作成ではテンプレートに沿ってスライドや文書を作り、文体の好みに合わせた出力もできる。
ただし全指標で他社を上回ったわけではない。幅広い分野の難問を集めた「Humanity’s Last Exam」は57.2%で、AnthropicのClaude Fable 5.1の65.0%を下回った。
AInformationでも実際に試した。
サイバー能力「Critical」で初 攻撃用途は制限つき
AstraはOpenAIの安全基準「Preparedness Framework」でサイバー能力が最高位の「Critical」に達した初のモデルだ。適切なツールがあれば未知のゼロデイ脆弱性を自力で見つけ出し、攻撃手法まで作れる水準にある。評価の過程では実際に未知の脆弱性を2件発見した。
このため提供版では脆弱性の実証コード作成など攻撃に転用できるタスクを拒否する。防御側が検証に使う機能は審査制の「OpenAI Daybreak」を通じて段階的に開放する方針だ。APIのモデル名は「gpt-6-astra」でAmazon Bedrockにも対応している。標準料金は入力100万トークンあたり10ドル、出力100万トークンあたり50ドルになる。
- ゼロデイ脆弱性
- まだ開発元にも知られていないソフトウェアの欠陥。修正が出る前に攻撃に使われるおそれがある
- リセット権
- ChatGPTの利用枠を使い切ったあとでも好きなタイミングで枠を回復できる仕組み。貯めておいて後から使える
企業でAstraを導入するなら、いちばん先に決めるべきは「AIにどのシステムを触らせるか」だ。CRMやカレンダーを自動で操作できるということは、社内データへのアクセスを渡すということでもある。Enterprise版が管理者の有効化を前提にしているのは、その判断を経営側に求めているためだろう。情報システム部門は有効化の前に権限の範囲を決めておきたい。
- GPT-6 Astraがまだ届かないときはどうすればいいのか
- まだAstraにアクセスできない有料ユーザーには利用枠のリセット権が毎日1回配られている。リセット権は繰り越しができ、好きなタイミングで利用枠を回復できる。Proプランから順に届き、数日で他のプランにも広がる見込みだ。これから有料プランに入る場合もリセット権を受け取れる。
この記事の出典
補助資料
- [1]PC Watchこの記事の元にした報道
出典の最終確認日:2026年9月4日
